はじめに
 

リスク資産は第2四半期も上昇を続けました。株式をはじめとするリスク資産は第2四半期も上昇基調を維持し、S&P 500とナスダックはいずれも2000年以来、最も好調な四半期となりました¹。株式市場には複数の追い風が吹き、特に企業利益の増加、強気な市場センチメント、イランとの停戦を受けた原油価格の下落が相場を押し上げました。

幅広い銘柄が上昇しました。株式市場の上昇（およびその原動力となった堅調な企業利益）は、主にテクノロジー、特に人工知能（AI）をめぐる動きとして捉えられてきましたが、金融や資本財など他のセクターも上昇をけん引しました²。新興国市場は米国市場をアウトパフォームし、米国以外の先進国株式も再び好調な四半期となりました。

潜在的な逆風は依然として存在します。売り局面でも速やかに反発するなど、上昇相場の勢いが衰えないように見える局面もありましたが、株式市場はいくつかの潜在的な逆風に直面しています。バリュエーションは多くの過去の基準に照らして依然として割高であり、地政学的緊張もくすぶり続けています。また、経済見通し、特にインフレをめぐる先行きは不透明です。

追い風と逆風。現在の市場をめぐる大きな問いは、こうした追い風は、残る逆風をいつまで上回り続けることができるのか？ということです。これ以外にも、AI革命が潜在的にもたらす恩恵は、その最前線に立つ企業のバリュエーションを上回るほど重要なのか？個人消費という追い風は、インフレという逆風に打ち勝つことができるのか？といった問いを市場参加者は投げかけています。

投資では常に、リスクとリターン、すなわち逆風と追い風のバランスを取ることが重要です。逆風は見過ごされたり、過小評価されたりすることも少なくありません。実際、米国上場株式以外の資産クラスでは、現在の市場環境を理解するうえで、この2つの力をより慎重に見極める必要があります。そして、市場サイクルの現局面では、両者のバランスをどのように取るかを理解することが特に重要です。分散投資の重要性は、これまでと変わりません³。
 

こうした状況を踏まえ、今回のオルタナ四半期レポートでは、オルタナティブ投資の主要4資産クラスであるプライベート不動産、インフラストラクチャー、プライベート・エクイティ、プライベート・クレジットについて、投資家が直面する逆風と追い風を検証します。そこで繰り返し浮かび上がるテーマの一つは、現在は逆風に見える要因が、将来的には追い風に転じる可能性があるということです。

• プライベート不動産：不動産市場は回復の初期段階にあり、今後数年間にわたり魅力的な投資機会が生まれる可能性があると考えています。ここでは、不動産投資を支える5つの要因と、今後追い風に転じる可能性のある逆風について考察します。
• インフラストラクチャー：インフラストラクチャー（インフラ）投資を取り巻く状況は変化しています。電力需要の高まりなどが追い風となる一方、規制上の障壁などが逆風となり、需要に対応するために必要な施設の建設を制約しています。こうした環境下では、十分な資本力、案件発掘における優位性、そして事業運営の専門性を備えた投資家が、より有利な立場で対応できると考えています。
• プライベート・エクイティ：プライベート・エクイティの投資活動は活発化しているものの、回復は依然として選別的です。未売却企業が大量に積み上がっていることが取引への圧力となる一方、AIブームや先端製造業の拡大により、実体経済の一部の分野では投資機会が広がっています。また、取引活動は改善しているものの、引き続き慎重な選別が重要です。
• プライベート・クレジット：プライベート・クレジットが最近直面している困難について考察し、それが市場の機能不全ではなく、健全な調整を示している可能性があると考える理由を解説します。取引活動の鈍化は、貸し手の規律を取り戻す契機となるほか、ローンの価格見直しは、今後の投資採算の改善につながると考えています。借り手のストレスや流動性への圧力は、運用会社間のパフォーマンス格差を広げる一方で、セカンダリー市場での投資機会や、プライベート・クレジットへの投資拡大につながる可能性があります。

オルタナ市場ダッシュボードでは、オルタナ投資に関するデータ、市場や投資に関する洞察を紹介しています。注目すべき数字には以下が含まれます：

• 29%：2026年第2四半期における世界のプライベート不動産の資金調達額は、前四半期比29%増の343億ドルとなり、回復が初期段階にあることを示す動きを後押ししています⁴。
• 12.7%：インフラ案件取引は前四半期比12.7%増加し、その大半を再生可能エネルギー関連の取引が占めました。これは、電力およびエネルギーシステムに対する需要の高まりを示しています⁵。
• 1,000億ドル：2026年上半期におけるプライベート・エクイティのセカンダリー取引額は1,000億ドルを超え、運用会社の選別が進むなかでも、市場活動が活発であることを示しています⁶。

不動産市場、新たな局面へ
 

要点
 

• 不動産市場は、回復の初期段階にあると当社では考えています。
• 力強い需要や供給制約、良好な融資環境など、さまざまな要因がこの回復を支えています。
• プライベート不動産への投資にとって、今は好機となり得ると考えています。また、今回の回復局面は、今後数年間にわたり、魅力的な投資機会や投資上のメリットをもたらすと見ています。

回復を支える上昇基調：不動産市場の回復
 

不動産市場は回復の初期段階にあり、今後数年間にわたり魅力的な投資機会をもたらすと考えています。現在の不動産市場は、逆風を上回る追い風に恵まれているとみられ、長期的な視点を持つ投資家にとって投資機会が生まれている可能性があります。

不動産価格は最近、多くのセクターで大幅な調整を経験しました。現在、市場は回復局面に入り、その回復は加速しています。パフォーマンスは8四半期連続で改善しており（下図参照）、取引量も回復するとともに、融資市場もより良好な環境となっています。2026年上半期のバリュエーション改善幅は、2024年通年の4倍に達しました。
 

プライベート不動産は調整後に過去平均で年間約10%のリターンを生み出してきた*
プライベート不動産のパフォーマンス

続きを読む

インフラストラクチャー：追い風が顕在化
 

要点
 

• AIの急速な普及と電化の進展により、信頼性の高い電力や電力網の近代化に対する需要が加速しています。同時に、中東における地政学面での緊張により、サプライチェーンの強靭性とエネルギー安全保障の重要性が改めて浮き彫りになっています。
• こうした動きは、重要なエネルギー・インフラへの需要の高まりに加え、供給が限られる市場を見極めるための規律と経験の重要性を浮き彫りにしています。
• インフラ資産をどこで建設し、規模を拡大できるかを左右するのは、需要だけではありません。規制面や技術面の制約が、その場所や規模を決める要因としてますます重要になっています。

力強い需要と制約が交錯する投資環境
 

インフラ投資を取り巻く環境は、力強い需要という追い風と、供給面や規制面の制約という逆風が重なり、変化しています。追い風の一つは、データセンター、通信塔、光ファイバー網などのデータ・インフラを支える電力需要の高まりです。その結果、データ関連資産はインフラ投資における中核的な投資対象となっています。

AIは、クラウド・コンピューティングやモバイル利用の拡大など、その他技術の進展とともに、データ・インフラの成長を大きく後押ししてきました。AIによってデータ・インフラ全体の活動規模と負荷が高まる一方、電力や立地に関する既存の制約という逆風が一段と強まっています。

世界のデータセンターの電力需要は、2030年までに、ベースケースのシナリオで約1,000テラワット時（TWh）に達すると予想されています。これは、AI主導のワークロードが急速に拡大していることを反映しています（下図参照）。この需要に対応するには、発電能力、送電網の容量、系統接続への継続的な投資を通じて、電力網のボトルネックを解消することが不可欠です。
 

世界のデータセンターの電力消費量は急速に増加
感度シナリオ別の世界のデータセンター電力消費量

続きを読む

プライベート・エクイティ：一部で回復の兆し
 

要点
 

• プライベート・エクイティの投資活動は改善していますが、回復は依然として選別的です。
• 足元の見通しは、次の3つの主な要因によって形成されています：
   
  • 売却を待つ企業が積み上がっており、今後の取引活動を支える要因となる可能性があります。
  • 投資案件やエグジットの活動は改善していますが、回復は一部の分野に集中しています。
  • AIブームと先端製造業の拡大により、実体経済の一部の分野で投資機会が広がっています。 

選別的な回復
 

プライベート・エクイティは、より複雑な局面に入りつつあります。投資活動は改善しているものの、回復は依然として選別的です。投資家にとって重要なのは、プライベート・エクイティ市場が単に回復したかどうかではありません。どのようなプライベート・エクイティへの投資エクスポージャーを持っているかが重要です。

足元の見通しは、主に以下の3つの要因によって形づくられています：

1. 売却を待つ企業の大量の積み上がりが、取引に対する圧力となっています。
2. AIブームと先端製造業の拡大により、投資機会が実体経済の一部の分野へと広がっています。
3. 取引活動は改善していますが、引き続き選別が重要です。こうした要素を乗り越え、企業の改善を実現できる運用力、選別眼、経験を備えた運用会社とパートナーシップを構築することが不可欠だと考えています。

 売却を待つ企業の積み上がり
 

プライベート・エクイティは財務的な観点から語られることが多いものの、その基本的なモデルはシンプルです。企業を買収し、企業価値を高め、最終的に売却します。しかし、ここ数年、この最後のステップが難しくなっています。

金利上昇により資金調達コストが増加したことで、買い手は選別姿勢を強めています。一方、売り手は低下したバリュエーションへの対応に時間を要するケースが多く見られます。エグジット市場も依然として一様ではありません。

その結果、売却の準備が整っているにもかかわらず、市場に出ていない企業が大量に積み上がっています。プライベート・エクイティ・ファンドが保有する未売却企業は推定3万2,000社、総額3.8兆ドルに達する一方、純資産価値（NAV）に占める投資家への分配額の割合は4年連続で15%を下回っています⁷。

続きを読む

プライベート・クレジット：現在の逆風は、将来の追い風となるか
 

要点
 

• プライベート・クレジットの企業向け直接融資をめぐる最近の報道は、実際の課題を反映しています。しかし、当社は、こうした逆風は市場の機能不全を示すものではなく、成熟が進む市場における健全な調整局面の特徴を示していると考えています。
• 現在の逆風は、将来の追い風となる可能性があります。取引活動の低迷は貸し手の規律を取り戻す一助となり、ローンの価格見直しは新たな資本にとって今後の投資採算を改善する可能性があります。また、借り手のストレスが高まることで、運用会社間の違いがより明確になり、規律を維持してきた運用会社と、良好な市場環境に過度に依存してきた運用会社との差が浮き彫りになるでしょう。
• 次の局面では、企業向け直接融資の魅力をこれまでも支えてきた特性が、引き続き評価される可能性があります。具体的には、契約に基づくインカム、株式と比較して資本構成上位に位置すること、投資構造による保護、リスク低減の可能性などです。また、より幅広いプライベート・クレジット戦略に柔軟に投資できる運用会社も評価されると考えています。 
   

プライベート・クレジットの調整
 

プライベート・クレジットは、より複雑な新たな局面に入っています。10年以上にわたる急速な成長を経て、現在の企業向け直接融資市場では、アンダーライティング、バリュエーション、流動性、セクター・エクスポージャー、借り手の健全性について、これまで以上に厳しい目が向けられています。

こうした懸念には根拠がありますが、当社は、これらは市場の機能不全というよりも、市場が成熟する過程で見られる兆候である可能性が高いと考えています。現在の環境が必ずしも完全なクレジット・サイクルを示しているとは考えていませんが、市場が試されていることは確かです。この局面では、借り手、セクター、ストラクチャー間、さらには規律あるアンダーライティングを実践している運用会社と、良好な市場環境に過度に依存してきた運用会社との間で、投資成果の差が明確になっています。

当社は、プライベート・クレジットが現在直面している一部の逆風が、より良好な価格設定、より強固なストラクチャー、より規律ある資本配分、運用会社間の差別化の進展、そして企業向け直接融資以外のプライベート・クレジット戦略への関心の再燃といった追い風に変わる可能性があると考えています。これが実現するかどうかは、クレジット・サイクルがどのように推移するかに加え、運用会社が投資機会を発掘し、厳格なアンダーライティングを行い、「ノー」と判断する規律を維持できるかにかかっています。特に、契約に基づくインカム、コベナンツ、担保、資本構成上位の地位、長期的な視点に立った資本といった、プライベート・クレジットの目立ちにくい特性が、今後さらに価値を増すと考えています。

注目すべき逆風と今後の追い風
 

逆風：低調な取引活動。プライベート・クレジット市場は、ここ数カ月で明らかに減速しています。2025年の米国の直接融資の取引額は10%減少し、取引件数は約16%減少しました⁸。これは実質的な減少ですが、取引活動は2024年以前の水準を依然として上回っています。また、取引件数の減少が取引額の減少を上回っていることから、貸し手と借り手が選別姿勢を強めるなか、取引件数が減るものの、案件の規模は大きくなっていることが示唆されています。

潜在的な追い風。取引活動の鈍化は、資本配分の規律の重要性を高める可能性がありますが、供給減少が自動的により良い条件やより良い投資機会につながるわけではありません。より選別的な市場では、規律ある貸し手は、すべての取引で積極的に競争するのではなく、より優れたリスク調整後の投資機会を待つことができます。一方、供給が限られることで、同じ質の高い借り手を巡る貸し手間の競争が強まり、スプレッドに低下圧力がかかる可能性もあります。より最近の取引では、より質の高い借り手の割合が高まっている兆候も見られます。2026年第2四半期のインタレスト・カバレッジ・レシオは平均2.5倍と、同年第1四半期の2.3倍から上昇し、2022年第3四半期以来の最高水準となりました⁹（下図参照）。忍耐強く、すぐに投資できる資本を有する運用会社は、より質の高いビンテージを組成できる立場にあると考えられます。
 

インタレスト・カバレッジは2022年以来の最高水準
米国で新規実行された直接融資ローンのインタレスト・カバレッジ^*

続きを読む

脚注

1. ナスダック、2026年6月30日。
2. Vicky Ge Huang、「Why Wall Street Bulls Aren’t Worried About Sky-High Stock Prices」、ウォール・ストリート・ジャーナル、2026年6月29日。
3. 分散投資は、利益を保証するものではなく、損失を防ぐものでもありません。
4. プレキン「Real Estate Q2 2026: Preqin Quarterly Update」、2026年7月31日。
5. プレキン「Infrastructure Q2 2026: Preqin Quarterly Update」、2026年7月31日。
6. PEFOX「Secondaries Market Update – Q2 2026」、2026年6月8日。
7. ベイン・アンド・カンパニー「Global Private Equity Report 2026」、2026年2月22日。
8. Kazimi他、「Private Credit in 2025」。
9. 米国で新規実行された直接融資ローンのインタレスト・カバレッジ。年間経常収益（ARR）に基づく取引を除きます。KBRA DLDリサーチ、2026年6月30日。

リスクに関する記述

資産クラスとして、プライベート・クレジットは多様な債券で構成されています。それぞれのリスク・リターン特性は異なるものの、プライベート（非上場の）クレジット投資では、資金調達の選択肢が限定的な企業へのオポチュニスティックな投資を模索するため、一般的に、上場のものと比較してデフォルトリスクが高くなります。プライベート・クレジット投資では、通常、発行体が投資適格未満または無格付けであるため、より高いリスクの対価として利回りもより高くなります。

不動産関連商品への投資は、不動産の物件価値、賃料、入居率に影響を及ぼす経済、法令、環境の要因から影響を受ける場合があります。

インフラ企業の事業は、高い金利負担、高水準のレバレッジ、規制対応コスト、景気減速、供給能力の過剰、競争の激化、燃料調達の制約、省エネルギー政策など、さまざまな要因によって悪影響を受ける可能性があります。

オルタナティブ投資は投機的な性質を有する場合が多く、高いリスクを伴います。投資家は、投資額の全部または相当部分を失う可能性があります。ハイイールド債券は金利リスクの影響を受けます。金利が上昇すると債券価格は下落し、一般に、債券の満期までの期間が長いほど、このリスクに対する感応度は高くなります。利回りは経済情勢に応じて変動する可能性があります。利回りは、投資判断にあたって考慮すべき要素の一つにすぎません。

人工知能（AI）およびその他の新興技術に関連する投資機会には、技術革新の急速な進展、規制環境の不確実性、市場における投機的な動き、ならびに期待される技術的進歩が想定どおりに実現しない可能性など、重大なリスクが伴います。AI関連投資は、価格変動が大きく、投機性の高い投資となる可能性があります。オルタナティブ投資はしばしば投機的であり、高いリスクを伴います。投資家は、投資金額の全てまたは多額を失う可能性があります。ハイイールド債には金利リスクが伴います。金利が上昇すると債券価格は下落します。一般的に、満期が長期になるほど金利リスクに対する感応度が高くなります。利回りは経済状況に伴って変動します。利回りは、投資意思決定に際する検討事項のひとつにすぎません。

当資料に含まれる情報は、投資助言、取引意図もしくは保有銘柄の示唆または投資パフォーマンスの予測ではなく、そのように意図したものではありません。当資料に表示された見解および情報は、いつでも変更される場合があります。ブルックフィールドは、当該見解や情報を更新する責任を負いません。当該情報は信頼できる情報源から取得したものと見なされますが、ブルックフィールドは、その完全性または正確性を保証しません。

当資料で示された意見は、子会社および関連会社を含むブルックフィールドの現在の意見であり、予告なく変更される場合があります。子会社および関連会社を含むブルックフィールドは、当該情報の更新または顧客への変更の通知を行う責任を負いません。当資料に提示されたいかなる見通し、予測またはポートフォリオ保有比率も当資料に示された日付時点のものであり、予告なく変更される場合があります。過去のパフォーマンスは将来のパフォーマンスを示唆するものではなく、投資の価値とそれら投資から得られるインカムは変動することがあります。

将来の見通しに関する記述

当資料には、米国連邦証券法令、具体的には米国1934年証券取引所法（その後の改正を含む）第21E条、およびカナダ証券法令における意義の範囲内で、将来の見通しに関する記述が含まれています。将来の見通しに関する記述には、事業戦略や投資戦略、またはそれらを実行するための措置、競争力、目標、事業の拡大および成長、計画、見込み、将来の成功への言及など、過去の事実に関する記述以外の、将来の行動、事象または動向に関するすべての記述が含まれます。これらの記述は、過去または現在の事実に厳密に関連するものではないという点から特定することができます。

「予測」、「推定」、「期待」、「予想」、「想定」、「計画」、「考え」やその他の類似する用語は、これらの将来の見通しに関する記述を特定するために用いられます。将来の見通しに関する記述は、不正確な仮定や既知もしくは未知のリスクおよび不確実性によって影響を受ける可能性があります。そうした要素の多くは、将来の実際の結果や成果を決定する上で重要となります。そのため、いかなる将来の見通しに関する記述についても保証はありません。

実際の結果や成果は大きく異なることがあります。これらの不確実性を踏まえ、これらの将来の見通しに関する記述に不当に依拠するべきではありません。それらは、ブルックフィールド·コーポレーションとその関係会社（総称して「ブルックフィールド」）が設定するいかなる商品に適用される条件の概要の提供を目的としたものではありません。情報および見解は予告なく変更される場合があります。当資料で提供される情報の一部は、ブルックフィールドの内部調査に基づいて作成されており、一定の情報はブルックフィールドによる様々な仮定に基づいており、いずれの仮定も正確とは限りません。ブルックフィールドは、当資料に含まれる情報（第三者から提供される情報を含む）の正確性または完全性を必ずしも検証しておらず（そして検証する義務を負わず）、いかなる情報についても検証されたものとしてブルックフィールドに依拠することはできません。当資料で提供された情報は、当資料作成時点におけるブルックフィールドの視点および信念を反映しています。

インデックス·プロバイダーに関する免責事項

当資料内で引用されたインデックスは運用されておらず、投資家がインデックスに直接投資することはできません。インデックスのパフォーマンスは例示のみを目的として記載されており、いかなる投資のパフォーマンスも予測または表示するものではありません。当該比較に関連して、記載されたインデックスとブルックフィールドの戦略、コンポジットまたはファンドへの投資との間には、ボラティリティや規制上および法律上の制約の違いなど、重大な要因が存在する可能性があります。ブルックフィールドは、第三者のインデックス·スポンサーからインデックスに関するすべてのデータを取得しており、当該データは正確と考えていますが、その正確性に関していかなる表明も行うものではありません。

ブルックフィールドは、当資料で参照されたインデックスを所有しておらず、その構築または日々の管理に関与していません。当資料に記載されたインデックスの情報は、お客様への情報提供のみを目的としており、ブルックフィールドの運用商品が同様の結果を達成すると暗示または予測するものではありません。当該情報は予告なく変更されることがあります。当資料で参照されたインデックスは、いかなる報酬、費用、販売手数料または税金も控除していません。インデックスに直接投資することはできません。インデックス·スポンサーは、インデックスおよび関連データの「現状のまま」での使用を許可しており、これに関していかなる保証も行わず、インデックスまたはインデックスに含まれる、関連する、もしくはそこから派生するデータの適合性や品質、正確性、適時性、完全性を保証せず、それらの使用に関連して一切の責任を負いません。インデックス·スポンサーは、直接的、間接的、特別、偶発的、懲罰的、結果的またはその他の損害（利益の損失を含む）について一切の責任を負いません。インデックス·スポンサーは、ブルックフィールドまたはそのいかなる運用商品やサービスの後援、是認または推奨も行うものではありません。別段の注記がない限り、全てのインデックスはトータルリターン·インデックスです。